【テレリモ総研調査】フル出社のメリット・デメリットを徹底比較

近年、対面コミュニケーションの強化や新人育成のしやすさを理由に、リモートワークからオフィス勤務へ再転換する企業が増えています。一方で、リモートワークの継続を望む声も根強く、出社と在宅の最適なバランスを模索する議論は現在も続いています。

では、実際にリモートワークを経験したビジネスパーソンは、フル出社勤務についてどう感じているのでしょうか。今回は、リモートワーク経験のある20歳～65歳のビジネスパーソン1,004名を対象に、「フル出社（在宅勤務不可）」のメリットとデメリットについて調査しました。

その結果、フル出社には多くのメリットがある一方、通勤に伴うストレスや健康面での負担など、課題も多いことがわかりました。私たちが本当に求める働き方とは何なのでしょうか？まずはフル出社のメリットとデメリットを見比べていきましょう。

人間関係の構築がフル出社の最大のメリットに。上位は「信頼」と「設備」

最も多く挙げられたのは「信頼関係を築きやすい」（34.6%）でした。次いで「チームの一体感や連帯感が高まる」（29.3%）、「オフィス設備をフル活用できる」（26.9%）、「オン・オフの切り替えがしやすい」（24.3%）と続きます。

ランキング上位を見ると、人間関係と労働環境に関する項目が集中しています。新人育成やトラブル対応の迅速さなども評価されています。一方、「仕事に集中しやすい・生産性が高まる」は16.2%で10位にとどまりました。一方、「雑談や偶発的なアイデア交換」「企業文化の醸成」は、それぞれ約1割（11.0%、8.3%）にとどまっています。

Q. フル出社（在宅勤務不可）のデメリットは何だと思いますか？（複数選択可）

デメリットでは、1位と2位がいずれも5割超で突出しました。「通勤による時間や体力、交通費の負担」（52.8%）と「満員電車や渋滞によるストレス」（50.0%）です。フル出社勤務で感じる最大のデメリットは、通勤にあることが明確です。

3位以下には「天候や気候の影響」（31.6%）、「ワークライフバランスの維持が難しい」（31.3%）、「オフィス内での人間関係のストレス」（29.8%）、「家庭、育児・介護との両立がしづらい」（27.8%）と続き、生活面やメンタル面の負担が浮き彫りになっています。

注目すべきは「仕事に集中しづらい・生産性が下がる」が11.3%と低い点です。多くのビジネスパーソンにとって、フル出社のデメリットは「仕事そのもの」ではなく「仕事を取り巻く環境」に集中していることがわかります。

4つの観点から見る「フル出社のメリット・デメリット」

■テーマ1：対人関係・チーム

フル出社では「信頼関係を築きやすい」（34.6%）という明確なメリットがある一方、「オフィス内での人間関係のストレスが増える」（29.8%）というデメリットも高い割合で挙げられています。濃密な人間関係はプラスにもマイナスにも作用します。
信頼関係を築きつつ、ストレスを管理するためには、物理的な近接性だけでなく、コミュニケーションの質を高める施策が重要と言えそうです。

■テーマ2：生産性・集中

「仕事に集中しやすい・生産性が高まる」とメリットに感じる人は16.2％、逆に「生産性が下がる」とデメリットに感じる人が11.3％いることがわかりました。
プライベートとの両立や生活音などで気が散る人もいれば、通勤時間やオフィスの環境、上司や同僚との細かなコミュニケーションなどによって、生産性が下がると考える人も一定数いると考えられます。

■テーマ3：環境・設備・セキュリティ

オフィスの設備を使える安心感、セキュリティの堅牢さ、対面によるトラブル対応の速さなどは、フル出社の強みといえます。特に「オフィス設備をフル活用できる」はメリットの3位（26.9%）と高く、インフラや機器へのニーズの高さがうかがえます。
一方で、「空調や照明が合わない」（14.1%）といった画一的なオフィス環境への不満や、「設備トラブルに巻き込まれる」（9.5%）といった偶発的な問題もデメリットとして挙げられており、オフィス環境の提供が必ずしもすべての人にとって快適ではないという側面も見えます。

■テーマ4：時間・体力・コスト・生活との両立

フル出社には「オン・オフの切り替えがしやすい」（24.3%）、「生活リズムが安定する」（17.5%）などのメリットがあります。しかし、これらを大きく上回る形で「通勤」「生活負担」「家庭との両立の難しさ」「食費などのコスト」がデメリットとして挙げられています。生活面では、フル出社は大きな課題を抱えていると言えます。

調査結果から見えた、フル出社が持つ二面性

今回の調査から、フル出社は「対人関係や業務環境において明確なメリットを持つ一方、生活にかかるコストという大きな課題を抱えている」という二面性があることがわかりました。

今後、企業と働く人が理想の働き方を見つけるためには、メリット・デメリットを多角的に考慮し、柔軟な働き方を検討することが求められるでしょう。