2025年11月28日
【調査】40代は“リモート疲れ”?定着期に入ったリモートワークのリアル
記事の調査概要
調査方法:インターネット調査
調査対象:20歳〜65歳のテレワーク/リモートワークを経験したことがあるワーキングパーソン男女1,004名
調査期間:2025年8月26日〜8月29日
今後の働き方、そして「ワーク・ライフ・バランス」は一体どうなっていくのでしょうか。
「テレリモ総研」は、働き方の現在地を把握するため、毎年「リモートワークのメリット・デメリット」に関する調査を実施しています。今回は、昨年と今年の結果を比較しながら、リモートワークが働く人々に与える影響、そして今後の「ワーク・ライフ・バランス」の行方を見ていきたいと思います。
リモートワークのメリットは「通勤がない」が二年連続トップに!
まずはリモートワークで感じるメリットは何かをお尋ねした上で、去年と今年の結果を見比べてみましょう。
n数=1,004
上位の顔ぶれを見てみると、2024年と大きく変わっていないことがわかります。
ですが昨年と比較してみると、興味深い数字が見えてきました。
「通勤でのストレスがなくなった」
24年 68.9% → 25年 60.8%
「プライベート時間が充実した」
24年 44.8% → 25年 41.8%
「睡眠時間が増えた」
24年 31.5% → 25年 28.5%
と、どの項目もスコアがやや低下しているのです。
通勤時間が減り、自由時間や睡眠時間が増えるというメリットは、今もリモートワークの大きな魅力です。
ですが、リモートワークがひとつの働き方として定着してきたことで、導入初期の感動も薄れ、これらはある意味「当たり前」になったのかもしれません。
それでも、通勤時の満員電車から解放されたことは、多くの人にとって喜ばしい変化のようです。
通勤が減ったぶん、家事や育児、趣味にあてられる時間が増えたという実感は、今でもたくさんの人が感じているようです。
感じるデメリットには変化が
次に、リモートワークに感じるデメリットを見てみましょう。こちらもやはり昨年と今年を比較してみます。
n数=1,004
デメリットでは、順位の変動が少しありました。
1位は同じ「仕事とプライベートの区別ができない」ですが、割合は39.1%から43.1%へと4ポイント増加しました。
自分専用の仕事部屋を持てない人も多くいるでしょうから、なかなか解消されづらい問題なのかもしれません。
また、去年はTOP5に入っていなかった「運動不足になる・体重コントロールが難しい」が3位に入り、「長時間労働になりがち」が5位に上昇するといった変化がありました。
リモートワーク期間が長くなるにつれ、問題が蓄積してきたことが、順位の変化に影響しているのでしょうか。
40代には“リモートワーク疲れ”の兆候も?
今回のアンケートを年代別に見てみると、新たに注目すべき点が見えてきます。
他の世代と比べてみると、特に40代のワーキングパーソンが特徴的な回答をしていることがわかります。
たとえば「長時間労働になりがち」と回答したのは40代が25%であるのに対し、その他の世代平均では18%と、7ポイントの開きがありました。
さらに大きな差を生んだのが「上司、同僚とのコミュニケーションが取りづらい、減った」という項目。40代では44%と高い数値を示していますが、その他の世代平均では32%と、実に12ポイントもの開きがあります。
40代は、管理職として部下の管理やフォロー、上司・他部門との調整など、高度な働きを期待されています。このため、より細やかなコミュニケーションを必要とする世代とも言え、リモートワークのデメリットを最も強く痛感していると推察されます。
仕事でも家庭でも気が抜けない上に、リモートワークでオン・オフの区別もつきづらい…。そのような中、“リモートワーク疲れ”のようなものが生まれているのかもしれません。
メリットを活かしつつ、デメリットにどう向き合うか
今回の調査では、リモートワークが通勤ストレスの軽減やプライベート時間の充実といった多くのメリットを継続して提供していることがわかりました。これらのメリットは定着期に入りスコアは低下したものの、依然としてリモートワークの大きな魅力であることは間違いありません。
その一方で、仕事とプライベートの境界が曖昧になることによる長時間労働や、健康面(運動不足)の課題が浮き彫りになりました。特に40代のマネジメント層では、長時間労働やコミュニケーション不足に対する負担感が他世代より大きく、世代や役割に応じた対策の必要性を示唆しています。
今後の「ワーク・ライフ・バランス」は、「リモートか出社か」の二元論ではなく、リモートワークのメリットを最大限に享受しつつ、デメリットにどう向き合うかで決まるのではないでしょうか。
例えば、企業側には、評価制度やコミュニケーション体制の見直し、ミドル層への支援体制の強化。
働く側にも自律的なオン・オフルール作りや体調管理の徹底などが求められるでしょう。
企業と個人双方で課題を乗り越えて「成果を伴う柔軟な働き方」をブラッシュアップしていくことが、これからの私たちに課せられたテーマなのかもしれません。
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