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2020.06.15 リモートワークコラム

テレワークの何に不安を感じていますか?導入前後で回答の違いが明らかに!

6月に入り、テレワークが解除され出勤となった人が一気に増えたようです。

感染第2波の脅威は消えていませんが、駅のホームは人でごった返し、感染拡大前との変化と言えば、満員電車の乗客がマスクをしていることくらいと言えそうです。

数週間前まで緊急事態宣言が出ていたとは思えない光景に、まだまだ平常時にテレワークを活用する企業が少ないのだと感じました。

今回は、企業がテレワークを躊躇する理由に着目し、導入前の企業が感じている不安とすでに導入済みの企業が持つ課題感を比較してみました。

テレワーク導入に不安、導入を考えていない理由は?

 総務省が行った調査よると、テレワーク未導入で、導入予定もない企業の理由として上位を占めていたのがこちらです。(※割合が多い順)

1位:セキュリティが保たれるか不安
2位:業務の進行が難しい
3位:導入するメリットがわからない
4位:社内のコミュニケーションに支障がある
5位:社員の評価が難しい

自宅をはじめ、オフィス以外でネットワーク接続を行うことなどから情報漏えいリスクを不安視する声が特に多いようです。

次いで、テレワークによって仕事の進め方への不安、そもそもメリットが分からない。

そして、社内のコミュニケーションへの懸念、社員評価への不安・・・と続きます。

短期的な負担増が導入の壁に

 緊急事態宣言が出された後もテレワークの導入が進まなかったある企業に理由を尋ねると、こんな回答が寄せられました。

衣料メーカー A社
 今回の新型コロナウイルス流行のように有事に備えてテレワーク導入を検討したが、情報漏えいなどセキュリティ面のリスク対策をし直さなければならず、かなりマンパワーがかかりそう。また、業務の進め方が変わることで業務効率が下がらないか心配。

調査結果同様、セキュリティ担保の面や仕事の進め方が変わることなど、直近に発生しうる会社への負荷を懸念し、それが導入の障壁になっていました。

実際に導入した企業が課題視しているのはここだった!

 では、すでにテレワークを一部、もしくは全社で実施している企業は導入後どんな点に課題を感じているのでしょうか。

1位:社員同士のコミュニケーションが希薄に
2位:社員の健康(精神的疲労)状態がわからない
3位:実際の勤務時間がわかりにくい
4位:通信環境が悪くてテレビ会議が途切れがち
5位:OJT(ノウハウ共有)が難しい
(※自社調査)

最も課題に感じているのは「社内コミュニケーション」という結果になりました。

セキュリティや業務の進め方などよりも、テレワークで感じる孤独をどう解消するかに頭を悩ませていることが分かりました。

もちろん、セキュリティ面などの担保についても課題はあるだろうと思われますが、それらもコミュニケーションがうまく取れないことが弊害となっていることがあります。

同僚との雑談などは排除され、必要最低限の業務的な情報のやり取りのみになるため、コミュニケーションのハードルがグッと上がったように感じてしまいます。

例えば、ちょっとした確認などオフィスであれば気軽にできていたのが、「今声をかけていいんだろうか・・・?スケジュールを見るとブロックになっているし忙しそうだからこのまま進めよう。」と自己判断で進めた結果、上司が依頼していたものとは全く違ったものが出てきた、なんてケースはまさにコミュニケーションの希薄化が要因と言えます。

空気を読むことが美徳とされる文化からも、このようなコミュニケーションの遠慮や躊躇が頻発することで、生産性が著しく低下し、「テレワーク=生産性が落ちる」という結論につながってしまうのです。

確かに、私の身の回りでも、出勤時には毎朝していた同僚とのあいさつやちょっとした雑談のやり取りが一気になくなってしまいました。

こういった課題を解決する方法はないのでしょうか・・・?

コミュニケーション対策でテレワークがグッと効果的に。

 テレワークによって失われてしまった気遣いや雑談などの社内コミュニケーション。

この隙間を埋めることができれば、格段にテレワークの質が高まるはずです。

例えば、まるで同じオフィスにいるかのような気遣い「いま大丈夫?」「ちょっといいですか?」を手軽にできるバーチャルオフィスがあったらどうでしょうか。

リモートコミュニケーションが円滑になることで、セキュリティエラーや生産性低下などのリスクを抑えることができるとすれば、有事の際も社員の命を守り、事業活動を継続させるための手段としてテレワークを前向きに検討するキッカケになるのではないでしょうか。

平常時のテレワーク導入でお悩みなら、コミュニケーション対策に注目してツールやサービスを検討してみてはいかがでしょうか?

こうした人材を地方に埋もれさせることなく、リモート・テレワークで活用することができれば、妥協しない採用が実現できるのではないでしょうか。

※当メディア内でも、テレワークで業務効率が上がった例、テレワークのメリットについてそれぞれコラムでまとめていますので、よろしければこちらもあわせてご参照ください。
【在宅勤務あるある】テレワークの業務効率を上げるには?
アフターコロナの働き方。宣言解除のいま、改めて考えるテレワークのメリット


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